【ジュネーブ＝長谷川由紀】鳥インフルエンザのウイルス変異などにより、新型インフルエンザが発生した場合の対応を協議する世界保健機関（ＷＨＯ）の対策会議が、１６日から１８日までジュネーブで開かれ、抗ウイルス剤の国際的な備蓄拡大などの対策をまとめた。

　抗ウイルス剤は、新型インフルエンザが出現してからワクチン開発までの期間（４―６か月）、流行阻止にある程度の効果が期待できる。先進国でも備蓄が不足していることから、各国政府に、備蓄拡大を講じるよう求めることにした。

(2004/03/19/13:05　読売新聞)