看護学科

１．インパクトファクターと代表論文（資料８参照）

　論文数は各領域年間平均２〜３編であり、研究の量・質ともに満足できるレベルにはない。平成６年に看護学科、平成９年に大学院が創設され、当初は、教育体制の整備にエネルギーを注ぐことが何よりも優先され、研究に対しては、個々の教員の背景や力量に任せるしかなかった。インパクトファクターをカウント出来たのは医学系教員の論文のみであり、看護系論文はゼロである。看護学そのものがまだ発展途上の学問分野であり、現在大学院修士・博士課程を修了した人材が育ってきており、やっと研究基盤が出来つつある。看護学科として又領域内においても、中長期の目標を定め、計画的段階的に研究に取り組めるような研究組織体制づくりが必要である。研究課題は多様にあり今後の発展が期待できる。

２．科学研究費補助金及び民間研究助成金等の獲得状況

　科学研究費補助金については、萌芽的研究４件、奨励研究１件、基盤研究（Ｃ）８件、基盤研究（Ｂ）２件と継続的に獲得している。民間研究助成金は１１件である。研究成果を原著論文として着実に公的なものにしていくことが、研究の質を高めるためにも必要である。

３．学術賞等の受賞状況（資料１０参照）

　受賞は母性看護学領域の１件のみである。

４．共同研究の実施状況

　学内部門での共同研究は１０件近くあり活発であるが、研究課題が医学系に偏っている。今後は看護実践の基盤となる臨床との連携を強化していく。学外では５件、国外は２件である。看護学の研究範囲は多様であり、さらに研究を深めるため学内外の研究者との交流を広げ、学際的な共同研究に取り組んでいく。

５．受託研究等の実施状況

　該当なし。

６．新聞掲載やラジオ、テレビ、放送大学等からの放送

　老年看護学領域、看護教育に関して地元新聞に取り上げられた。

７．地域活動の実施状況

　看護関係の臨地からの講演依頼や研修会の講師を積極的に実施している。指導的役割を期待されており、研究的な活動までにはいたっていない。今後は研究を視野に入れ、課題を探索していく。また看護実践に関わる重要な研究フィールドとしての展開も必要である。

８．国際シンポジウム主催状況

　健康科学領域１件，基礎看護学領域が１件である。

９．国外への研究者派遣状況（在外研究員等）（資料１３，１４参照）

　平成９年度に文部科学省在外研究員が１件、国際研究集会派遣研究員が１件である。

１０．国外からの研究者の招致状況（資料１５参照）

　平成９年度に外国人客員研究員を１名受け入れた実績がある。